安全靴は警備業務に必要?着用の義務や労災について解説します

安全靴は警備業務に必要?着用の義務や労災について解説します

警備業務を行う際には、安全靴の着用を義務付けられていることがあります。しかし、そもそも安全靴とはどのようなものなのでしょうか?そしてどのような機能や理由があって着用しているのでしょうか?実は正しい知識を持って安全靴を購入しないと、怪我をしたときに労災をもらえない可能性もあります。そのため、安全靴に関する知識は大切です。

この記事では、警備業務を行う際に知っておきたい安全靴の基本的な知識について紹介します。

安全靴とは

安全靴とは

安全靴とは、つま先部分に芯が入っており、滑り止めの機能を持っている靴のことを指します。厳密にはJISで規格されているもののみが安全靴であり、単につま先部分に芯があるだけでは安全靴ではありません。

巷では安全靴と銘打って販売されているものがたくさんありますが、JIS規格に合格していないものも混ざっているのが現実です。合格していないものでは、強度や安全性が十分でない可能性が高いため、気を付けて購入するようにしましょう。

安全靴の機能

安全靴にはH種、S種、L種といったものがあり、作業区分によって必要とされる機能が異なります。しかし、どれにも共通していることは次の3点になります。

①対圧迫性:荷物や台車などの重いものが靴に乗ってしまったときにも安全を守るために、荷重に耐える機能。
②耐衝撃性:重い物や高いところから落ちてきた物が靴に当たったときにも足を守るために、衝撃に耐える機能。
③対剥離性:靴そのものの強度がないとあらゆる場面で危険があるため、甲被と表底の剥離に耐える機能。

安全靴を履く理由

安全靴を履く最大の理由は、足を怪我から守ることです。現場では様々な危険があります。例えば、重たい物が靴に落ちてくる・高いところから物が靴に落ちてくる・台車に踏まれる・釘や刃物などの危険物をたくさん扱う・解体中の建物で作業をするといったことが挙げられます。安全靴を履いているだけで防ぐことが出来る事故はたくさんあるため、着用が進められるようになりました。

安全靴と労災

安全靴の着用が勧められているため、着用せずに怪我をした場合には労災が下りないことがあります。これは作業者が指定されている安全管理を怠ったといった場合に判断されるためです。必ず現場の規定を確認して不利の無いように働くようにしなければなりません。もちろん、このときにJIS規格となっている安全靴を着用していなければならないことがほとんどです。

安全靴の購入

安全靴はホームセンターや作業服を購入できるお店にて買うことが出来ます。一般的なスニーカーなどと比較すると足幅が小さく作られているため、普段の靴とは履き心地が違います。そのため、できるだけ実際試着してから購入するようにする方が良いでしょう。

最近ではネットでの販売も行われるようになりました。靴のサイズが確実であるならば、ネットで購入することも良いでしょう。店舗よりも安価で購入できることも多いため、一度チェックしてみましょう。

警備と安全靴

警備には様々な業務があるため、安全靴が必要でない場合と必要な場合があります。例えば、ショッピングモールの案内や侵入者の発見を主たる業務を行う場合には、安全靴を必要としないことがほとんどでしょう。

一方、工事現場などの現場での業務では安全靴の着用が義務付けられていることが多いものです。もちろん、安全靴の着用義務がない場合においても、現場の状況を考えると履いた方がよい場合も多数あります。出来るだけ情報を聞いたうえで現場に向かうようにしましょう。

まとめ

この記事では、警備業務を行う際に知っておきたい安全靴の基本的な知識について紹介しました。安全靴はつま先部分に芯が入っていれば良いと考えられがちですが、必ずJIS規格のあるものを購入し、着用が義務付けられているような場合や危険がある場合には必ず履くようにしましょう。

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