要人を警備する「SP」とは?仕事内容やなるための方法を紹介

要人を警備する「SP」とは?仕事内容やなるための方法を紹介

SPという言葉を聞いたことがあるでしょうか?過去にはドラマや映画にもなっているのでご存じの方も多いかと思います。政治家やVIPなどの要人に降りかかる危険を察知し、警護するというイメージが一般的ですが、具体的にはどのような仕事内容なのかあまり知られていません。そこで今回はSPについて、仕事内容やどのようにしてなることができるのかなどご紹介いたします。

SPとは

SPというのはセキュリティポリスの略称です。警視庁警備部警護課に所属する要人警護任務を専属で行っている警察官のことを指す言葉です。セキュリティポリスを直訳すると公安警察という意味になりますが、日本におけるSPは公安警察ではありません。

その昔から要人警護という任務自体は存在していましたが、現在のようにSPという形で確立したのは1975年に発生した「三木首相殴打事件」がきっかけとなります。佐藤栄作元首相の国民葬会場に訪れた三木首相を大日本愛国党の党員が襲撃し殴打したのですが、当時の要人警護は目立たないようにするというスタイルであったため、警護対象である三木首相と距離が少し離れていたことと、進行方向に対して気を取られていたことから襲撃を許してしまう結果となったのでした。この事件の反省を踏まえ、前年に強烈な印象を残していたアメリカ大統領のシークレットサービスによる、警備対象者の周囲を取り囲むようにして守るスタイルを踏襲して誕生したと言われています。

また、SPと呼ばれるのはあくまでも警視庁警備部警護課に所属する警察官ですので、その他の都道府県にて要人警護の任務を遂行している警察官に関しては警備隊員や身辺警戒員などと呼ばれています。

SPの仕事内容

SPの仕事内容ですが、各国の要人や各政党の代表など、法律によって定められた警備対象が自宅を出てから帰宅するまでの身辺警護となります。SPは基本的にこの身辺警護任務しか行いません。任務中に何かしらの犯罪が発生したとしても、それは職務外となりますのであくまでも警備対象の身辺警護に徹します。

基本となるのは「近接保護部隊」という任務となり、これは警備対象の周辺での警備を行うという一般的なSPのイメージそのものとなる任務です。その他にも、状況に応じて「先着警護部隊」という任務を行うこともあります。これは警備対象が向かう目的地へ先着し、不審者や不審物などの危険がないかどうかを確認することで、それ以外にも公安警察と連携しながら事件などが起きないように事前に防ぐというものです。これをアドバンスと呼びます。

ちなみにSPは気軽にトイレにいくことができません。要人の警護から離れるわけにはいかないからです。そのため普段から水分の摂取には特に気をつけています。

服装や装備とは

服装に関しては、きちんとした身なりをしていなければなりませんので、基本的にはスーツとなります。ただし、いざというときに拳銃などの装備品をすぐに取り出す必要がありますので、上着のボタンは留めずに開けたままの状態にしているというのが特徴的といえるでしょう。海外のSPですとサングラスを着用しているケースも見受けられますが、日本のSPに関してはサングラスの着用はほぼすることがありません。SPの文字からデザインした通称SPバッジと呼ばれるものを支給されているので、正式にはそれを上着に取り付けることとなりますが、実際には周囲に溶け込むことを優先するため付けない場合もあります。

メインの武器は拳銃となりますので、常に身につけています。その他にも装備品として特殊警棒や携帯無線、マグライトや防刃ベストなどがあります。

SPになる方法

SPになるための方法ですが、設けられている一定の基準をクリアしている必要があります。身長が173cm以上であることや合気道や柔道あるいは剣道が3段以上の腕前であること、拳銃射撃が上級であることなどです。条件を満たした後、上司の推薦などを受けて警察学校で3ヶ月間の特殊訓練に参加します。その結果最終的に選ばれたものだけがSPになるのです。

SPになった以上は一般の警察官などとは比べ物にならないほどの射撃力や注意力、逮捕術や格闘スキルを求められますので、常に神経を研ぎ澄ませながら日々鍛錬を怠らない姿勢が必要となります。また、いざというときには身を挺して警備対象者を守ります。躊躇することなく自らを盾とする覚悟も不可欠ではないでしょうか。

まとめ

要人の身辺警護を行う警察官であるSPですが、まさに選ばれしものしかなることのできない職業と言えるでしょう。要人の警護だけであれば、SPでなくて警備員として行うことは可能です。要人の警護は危険が伴いますがやりがいが非常にある仕事ですので、もし興味がおありということでしたら「桃源警備」までまずはお気軽にお問い合わせください。